東京株式市場では、日経平均株価は3営業日続伸。
1万2400円台を回復した。
米国株式市場が上昇した流れを受けて、東京市場でも買い優勢で始まった。
米国の信用不安や景気後退に対する警戒感が強いうえ、国内法人による期末の売りも出たものの、為替の円高が一服したことや、外国人投資家による売りも限定的との見方が広がったこともあって、引けにかけて一段高となった。
グッドフライデーを控え、海外勢の売買が限定的となるなか、大発会を除くと、売買代金、出来高ともに今年最低水準となった。
なお、33業種中、26業種がプラスとなった。
値上がりを主導したのは金融・不動産関連。
米国市場では住宅ローン債権の買取が進むとの期待から金融関連が買われており、この流れを引き継いだ。
その他金融、銀行、不動産、倉庫運輸、保険はいずれも堅調。
ほか、電気・ガス、陸運、食料品など内需関連もしっかり。
トヨタ、日産、ホンダ、ＴＤＫ、京セラ、東エレクなど自動車や値がさハイテク株にも買いが入った。
円高の一服が好感された。
出遅れ感のある繊維や金属製品、建設なども高い。
半面、原油や非鉄・貴金属、海運市況の下落を受け、石油関連や商社、非鉄金属、海運などが軟調。
素材・資源関連を売却し、金融関連に乗り換える動きも出た。
（証券新報・木村）